はじめに、この記事はこんな人へ向けて書いています。
・ベンチャー企業に興味がある
・ベンチャー企業への転職を考えている
・ベンチャー企業の実態を知りたい
ベンチャー企業というと、イケイケの成長途中の会社だとイメージしている人は数多くいます。
しかし、その内部や実態がどんなものか、知らない人も多いのではないでしょうか。
僕はこれまでに6度の転職経験がありますが、そのうちの1社はベンチャー企業で、他とは異なるメリットがあるなと感じました。
この記事では、そんなベンチャー企業について、体験談をもとに解説していきます。
古くて下らない慣習がない
ベンチャー企業は創業してから日が浅く、大企業のように昔から続く慣習がありません。
例えば新人が掃除などの雑用を全てやらなければいけないとか、女性社員が上司にお茶を淹れないといけないといった、下らない雑務も一切ないということです。
僕は新卒で入社したのが大企業で、そうした慣習に苦しめられたので、それがないのはとても助かりました。
また、大企業のように古株の社員もいないため、仕事ができないくせに態度だけデカいおじさんや、お局がいないのも見逃せないメリットです。
短期間で出世が可能
ベンチャー企業は基本的に実力至上主義なので、仕事ができる人ならば、勤続年数は関係なく出世できます。
現に僕のいたベンチャー企業は、現場責任者は20代の若い人がやっていました。
周囲から舐められないようにしないといけないなど、それなりに苦労も多いはずですが、「バリバリ働いてキャリアを積み上げたい！」という野心のある人にはピッタリです。
逆に言えば、実力がなければどれだけ長く勤めていても上に上がれないので、残酷な一面もあるのは忘れてはいけません。
裁量権が大きい
大企業は各役職の業務と責任の範囲が厳格に決められており、自分の自由に出来ることが少ないのが当たり前です。
一方でベンチャー企業においては、その範囲がとても曖昧で、柔軟な対応を求められることが非常に多いです。
見方を変えれば、自分が意思決定できる範囲が広いという、いわゆる裁量権が大きく持てます。
もちろんそこには責任も乗ってきますが、縦割り社会が嫌いでいちいち上にお伺いを立てるのが苦痛という人には、ベンチャー企業は向いているでしょう。
自分でルールを作れる
ベンチャー企業に存在するルールは、まだまだ整備がされておらず、明確に決まっていないことがたくさんあります。
そのためルール通りに仕事をしたい真面目な人は、戸惑うことが多く馴染めないことも。
ただ、だからこそ自分の提案したルールが採用されることもあって、やりがいを見出だせる部分も多いです。
誤解を恐れず言えば、自分の都合の良いようにルールを作ることも可能なので、組織に個人で大きな影響を及ぼせるのはベンチャー企業ならではでしょう。
制度が未完成で緩い
前述の通り、ベンチャー企業のルールは整備されていない部分ばかりです。
何となくでやっているので、明確なNGの設定もなく、全体的に緩いのは否めません。
これはデメリットと捉えられがちですが、少しサボったりしても咎められないことも多く、その意味ではメリットと言えます。
将来的に成長して制度が整うとそれも通じなくなるかもしれませんが、それまではラクに構えてやることが可能です。
反面教師となるモデルがたくさんいる
ベンチャー企業と聞いて、仕事がバリバリにできる人材ばかりいるというイメージを抱くかもしれません。
しかし実態はかけ離れていて、放っておくといい加減かつバカなことをする人がたくさん集まっています。
なので周囲がよく見える人にとってはハラハラすることも多いですが、「こんな風になったらダメだ」と反面教師にできるモデルには困りません。
それと同時に、「世の中はこんな人でも仕事をして生きていけるんだな」と思えるので、勇気が湧いてきます。
自己肯定を高めるのにも、ベンチャー企業はピッタリと言えるでしょう。
ベンチャー企業は自分の実力を測れる場所
ここまでの解説をお読みいただくと分かると思いますが、ベンチャー企業は良くも悪くも自分の実力が試されます。
未整備・未成熟な箇所が多すぎるので、自発的に行動して自分で切り拓いていかないと、仕事が進みません。
頭の回転の速さ、柔軟な対応力、次々に起こるトラブルに動じない冷静さ。
大企業のような明確な分業制ではなく、何でもやらなければならないからこそ、求められるものが多いです。
自分がどこまでやれるか知りたい、自分ならやれるという自信がある人には、ベンチャー企業は良い場所。
反対に保守的で受動的だと、生き残るのは厳しいと言わざるを得ません。
とはいえ、人生の中で1度は経験しておくと、視野は広がります。
もしベンチャー企業への転職を迷っていたり、今後のキャリアについて悩んでいるのであれば、まずはキャリア支援サービスを利用してみましょう。
転職するかどうかを決めるのは、その後でも遅くありません。
